人材紹介で月粗利150万円を目指す：CA面談・推薦・面接数の逆算例
更新日：2026-10-15
まず、粗利目標と決定単価をそろえる
毎月150万円の粗利を目標にするとき、最初に確認するのは「1決定あたりの粗利」を何円と見るかです。紹介手数料率や求人ごとの報酬金額が異なるため、実績平均か案件別の見込みを使います。ここでは計算方法の説明として、1決定の粗利を45万円と仮定します。必要決定数は150万円÷45万円＝3.33…を切り上げて4件。4決定で見込み粗利は180万円です。ただし、返金や売上計上時期を考慮していないため、実際の入金額や確定粗利を保証するものではありません。
モデルケース：必要な面談数は65件
ここから先の歩留まりはすべて説明用の架空の数値です。内定→決定75%、面接→内定35%、推薦→面接40%、面談→推薦70%と仮定します。決定4件に必要な内定数は4÷0.75を切り上げて6件。面接数は6÷0.35を切り上げて18件。推薦数は18÷0.40＝45件。面談数は45÷0.70を切り上げて65件です。したがってこの条件では「面談65→推薦45→面接18→内定6→決定4」を目標の目安にできます。ただし、選考のタイムラグがあるため、ある月の面談65件が同じ月の決定4件につながるとは限りません。
1日の面談上限から実行可能か確かめる
月20営業日なら、65面談÷20日＝1日平均3.25件です。面談の上限を1日5件とした場合、件数としては収まりますが、求人提案・企業調整・面接対策・連絡業務の時間も必要です。面談枠をすべて埋めるのではなく、推薦後のフォローを含めて稼働計画を組んでください。また、面談の件数だけ増やしても推薦率が下がれば必要決定数を達成しにくくなるため、最初は週ごとの歩留まりを確認します。
推薦から面接への歩留まりを改善するとどうなるか
同じ架空条件で、推薦→面接の歩留まりだけ40%から50%になったとします。決定4件、内定6件、面接18件は変わりませんが、必要推薦数は18÷0.50＝36件、必要面談数は36÷0.70を切り上げて52件です。モデル上は65件から52件へ13件少なくなります。ただし、この計算は推薦先の求人適合度や選考基準の変化を反映しません。採用企業の要件把握と、候補者の必須条件が十分にすり合っているかを確認してから改善策を選びましょう。
CAとRAの粗利を二重に足さない
CAとRAを兼務する場合、同じ一件の決定についてCAの粗利とRAの粗利を別々に合計すると、会社全体の粗利を二重に数えてしまうおそれがあります。CA活動のKPIとRA活動のKPIを分けることと、売上・粗利の計上を別々に行うことは同じではありません。社内の計上ルールを決め、案件IDごとに一度だけ粗利を集計するのが安全です。
毎週確認する数字と無料計算ツール
まず「面談数」「推薦数」「面接数」「内定数」「決定数」を定義し、週次で実績を記録します。次に各段階の比率を同じ母集団で確認し、前月や案件の特徴と照らして改善する工程を一つ選びます。数値を固定した一般論ではなく、自社の実績を無料KPI計算ツールに入力して必要件数を見積もりましょう。月次実績や目標達成率もまとめて管理したい場合に限り、買い切りのExcelキットをご検討ください。
無料KPI計算と実績管理Excelを組み合わせて、目標と実績を整理できます。